被爆者や核兵器について理解を深められる情報源。被爆の証言をつづった書籍は数多く発行されており、広島市や長崎市の関連サイトでもアクセスすることが可能です。そこでこのサイトでは、主に被爆者団体の機関紙や刊行物を紹介します。

被爆者団体は、被爆した人々が支えあい、生活向上のために様々な施策・制度の確立を求めるために結成されました。その団体が現在の視点をもって書く定期発行紙誌を読むことで、被爆から今日に至るまでの歴史を読み解く一助になることでしょう。

もちろん、被爆者でなくても誰でも購読・入手できるものです。詳しくは、発行元にお問合せください。

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◆「被団協」新聞　毎月1回6日発行　タブロイド版、4ページ

年間購読料　１,５００円（郵送料を含む）

発行＝日本原水爆被害者団体協議会（⇒ＨＰへ）

　「被団協（ひだんきょう）」新聞は、日本被団協（正式名称＝日本原水爆被害者団体協議会）が発行する機関紙です。核兵器をめぐる内外の時事ニュースが充実しています。近年、福祉制度の改変にともない、政府・自治体の被爆者行政もめまぐるしくかわっています。このような新聞がなければ、必要な知識を得るのは難しそうです。

　日本被団協とは、47都道府県のそれぞれにある被爆者（広島・長崎で原爆の被害を受けた被害者の生存者）の団体の協議会で、被爆者の唯一の全国組織です。内部に中央相談所をもっています。

　核兵器廃絶を第一の目標に掲げているだけあって、核保有国の姿勢や、日本政府に対して、ストレートな意思表明を行っています。また、被爆の実相を伝えるための講演・証言活動の記事からは、常に積極的にがんばっているんだなあと気付かされます。いまだに「被爆者健康手帳」取得のための証人探しも行われており、現代の問題であることに驚きます。

　 ちなみに、左のカラー印刷は正月号限定で、いつもはスミ一色刷りです。

◆しんぶん「東友」　毎月1回25日発行　タブロイド版、12ページ

年間購読料　２,０００円（郵送料を含む）

発行＝東京都原爆被害者団体協議会（⇒ＨＰへ）

　東友会は、広島・長崎で原爆の被害を受け東京に住んでいる被爆者が励ましあって、被爆者のための運動を続けている団体です。
いままで「被爆者」というだけで、多くの人びとが結婚や就職などで社会的差別を受けてきました。このため被爆者であることを知られたくない方のことを考えて、「原爆」、「被爆」といった言葉の入らない「東友会」という名称を使用しています。

　機関紙「東友」は、日本被団協の新聞よりもページ数が多く、とても充実しています。東友会の活動の中心は、なんといっても圧倒的な相談活動です。2007年には年間18,193件、月平均1,500件もの被爆者からの相談に応じています。ちなみに、相談件数が1万件を越えたのは2000年からのこと。1998年から10年で、相談件数が2倍近くに跳ね上がっていることから、高齢をむかえる被爆者の不安の増大と東友会がどれだけ頼りにされているかがうかがえます。

　様々な制度の分かりやすい解説は、まさに「役立つ」新聞の見本のよう。東京都の市区町村の会と会員を結ぶ、かけがえのない媒体。体や心に大きく深い傷を負った人間が、どのように支えあって生きていけるのか、身をもって教えてくれているようです。

 ◆「被団協」新聞 付録

　各都道府県にも被爆者の組織があり、「被団協」新聞に折り込んで、各県版のニュースを届けている場合があります。ページ数、発行回数は各県組織によって異なります。愛知県（月一回毎号）、静岡県（年二回）、京都府、熊本県などでも発行されています。もっと多くの県で発行されていることでしょう。

　慰霊祭や講習会等の事業のお知らせ・報告のほか、目を引くのはどの機関紙にも　募金のお礼として提供者の氏名が掲載されています。たくさんの氏名から、絆の強さがうかがえます。

◆静岡県内原爆被爆者の体験絵画

発行＝静岡県原水爆被害者の会

　同会が1981年に発行した体験絵画集の3度目の増刷です。体裁を大きくし、内容も増補した新しい復刻版です。和文・英文併記とし、海外でも活用できるようにしました。PEACE WORKSが手がけた仕事としては、初めての大作（？）となりました。原画撮影から編集、翻訳まで苦心を重ねました。デザインは、2003グッドデザイン賞受賞のパーマークデザインに手がけてもらいました。

⇒絵画集「NO MORE HIBAKUSHA」
⇒全ページを見る

◆原爆に勝つために―デイケアにおける三年間の昼どき講話―

　被爆者の祖父の体験を、孫が編集した私家版冊子です。平成17年3月から平成20年12月まで、40回以上にのぼるお話を収録。